戦略人事

給与でも福利厚生でも満たせない企業に求める安心の正体 若手が会社を選ぶ基準が、ここ数年で明確に変わりました。かつて離職理由の中心だった「給与」「残業時間」「キャリアアップ」といった待遇は、もちろん今も重要です。しかし、待遇を改善しても若手の退職が止まらない企業が増えています。そこには、Z世代の「働き方」への価値観の変化...

OKRという“魔法の仕組み”への幻想 近年、MBO（目標管理制度）に代わり「OKR（Objectives and Key Results）」を導入する企業が増えている。OKRは、短いサイクルで高い目標を掲げ、組織全体でフォーカスを合わせる仕組みだ。ドミノ・ピザ ジャパンもその一社であり、OKR導入を機に個人評価制度を廃...

「戦略は組織に従う」か？「組織は戦略に従う」か？ 「戦略は組織に従う。組織は戦略に従う。」このフレーズは経営論の世界で長く語り継がれてきた。しかし実際の企業現場において、戦略と組織の関係はそんなに単純ではない。先日、ある大手食品メーカーの方と話をした。同社は業界のトップブランドとして知られているが、近年は新商品の開発が...

― 医療方針・看護方針・経営方針の三軸を束ねる“理念”の力 ― 「医療の正義」と「経営の現実」の間で揺れる病院組織 病院経営は、他の産業とは決定的に異なる難しさを抱えている。それは「成果」や「評価」を一般的な事業会社のように数値化・定量化しにくいという点だ。人の命を預かる医療現場では、売上や利益といった経営指標だけで職...

柔軟性の時代に問われる“成果”という基軸 2025年、ロート製薬が発表した「ビヨンド勤務」は、日本企業の働き方改革の文脈において象徴的な出来事だ。週3日・週4日の勤務を選択し、残りの日数を複業や学び、社会活動に充てることを認める。勤務日数に応じて給与を3/5・4/5に設定しながらも、福利厚生や評価制度は週5勤務者と同等...

背景と労働者不足問題 日本社会は急速に「労働力不足社会」へと突き進んでいます。総務省の統計によれば、生産年齢人口（15歳〜64歳）は1995年をピークに減少を続け、2023年時点で7,400万人を割り込みました。国内で人材確保が困難を極める中、企業の視線は外国人労働者に向けるべきフェーズに来ていると考えます。 法務省に...

人事制度を新たに構築したい、現状の企業状況に合わせて整備し直したいというときには本で基礎から学ぶのが良いと考える方は多いでしょう。人事制度に関する良書は多数発行されていて、人事担当者や経営者なら読むべきと言われる本もあります。ただ、本から学ぶのが本当に良いのでしょうか。この記事では本で学ぶ良し悪しを明らかにした上で、制...

人事の担当する業務は多岐にわたっているため、効率的に全ての業務を的確にこなしていくのが大変になりがちです。システムの導入による業務効率化はさまざまな分野でおこなわれていますが、人事でもシステムを使うメリットがあるのでしょうか。この記事では人事の業務効率化にシステムを活用するメリットやデメリットについて解説します。 人事...

人事制度の根幹をなす制度のひとつに評価制度があります。評価制度は人事制度の中でも報酬制度と並んで特に設計が難しく、運用も一筋縄ではいかない側面があります。一方でうまく運用できれば組織のパフォーマンスを高め、企業の業績に影響を与えることもできるでしょう。 しかし近年では評価制度を実質的に廃止する企業も出てきました。評価制...