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社員同士の交流を広く促すもの

社員同士の交流を広く促すもの
社員間の協調性を育みたい場合、ゲームやアクティビティ、スポーツなどを通してチームワークに取り組ませるのが効果的です。規模が大きすぎて社員同士の交流が図りにくかったり、小さめでも社員同士に協調性がないと感じていて自社のチーム力に悩んでいたりする企業が取り入れています。代表的なものに、チームを組んで目標を達成するチームビルディング研修が挙げられます。実際の事例を見てみましょう。

EC(電子商取引)企業

フリーマーケットアプリで躍進するこの企業では、遊びの延長で取り組める作品評価型の研修を行っています。企業として大切にしていることは、目標設定を生かして、それぞれがパフォーマンスを上げられること。そのために個々を高めあうチーム力を重視して、新メンバーの30分の自己紹介に加えて、ブロック玩具を用いたコミュニケーションを導入しました。それぞれが組み立てたブロック玩具を解説したり評価しあったりすることで、他の人の考え方を参考にしたり、自分なりのこだわりを持てたりするなど、チーム力だけでなく個人の能力の向上にもつながっています。

大手製造メーカー

体重計などの計測器を中心に製造し、レストラン事業も展開するなど規模を広げるこの企業では、メンバーの結束を強固にするため、ビジネスゲームの「The 商社」を使ったコミュニケーション研修を実施しています。この研修は数名のチームを組んで、ゲーム上の会社規模を拡大していくゲームです。これによって、これまで受け身だった人も自分を変えていこうという姿勢が見られ、自分からチームや組織に関わるようになるという成果が得られました。

社内で個別に話すときに役立つもの

社内で個別に話すときに役立つもの

大手住設機器メーカーのグループ企業

建築材料や住宅設備機器の大手企業を母体とするこの会社では、昇格したばかりで部下を扱うことに慣れない管理職のスキルを上げるため、コーチングを学べる外部研修を採用しました。目的は、部下をどのようにマネジメントするかや、やる気をアップさせる声かけなどのスキルを磨くこと。外部研修では他業種の人の意見も聞けるので、自社にない広い考え方を取り入れられることもメリットになりました。

大手電機メーカー

世界各国にも拠点を持つこの電機メーカーでは、海外も含めたグループ全体でビジネスコーチングを取り入れています。最大の特徴は、社内コーチ育成プログラムや管理職研修などのほかにも、世界一流のエグゼクティブコーチを招いた特別セミナーを採用していること。この特別セミナーでは、否定の言葉から始める、感謝の言葉を伝えないなどリーダーとなる人の悪い癖を伝えて、改善を指導しました。するとセミナー終了後には、部下に押しつけず引き出すような指導をしたいなど、受講者の考え方に変化が見られました。

社外の人とやり取りするもの

社外の人とやり取りするもの
営業力の強化など、社外の人とやりとりするスキルを上げたいときは、自分の話し方などの特徴を知ったり、相手の要望をどうやって引き出すかを学び、相手にどのようにアプローチするかを考えさせる研修が効果的です。コミュニケーションタイプを三つに分けるアサーション研修や、トップセールスマンの成功事例を伝えるSPIN研修などが挙げられます。では、実際の事例です。

大手住宅メーカー

新人教育に注力するこの大手住宅メーカーでは、若手の営業マンでも実践しやすいスキルを身につけられるよう、営業研修セミナーを導入しています。もともと、ベテランの営業責任者のスキルを伝達しにくいことと、若手営業マンのモチベーションをもっと上げられないかが悩みでした。そこで、成長するための心構えから、人を引き込むストーリー作り、営業の場面を撮影することで自己チェックするなど、営業スキル改善に取り組みました。毎年セミナーを続けることで基本スキルが身に付き、若手営業マンの成約率を上げることに成功しています。

ビジネスホテルチェーン

国内を中心に100店舗以上の拠点を持つこのビジネスホテルでは、急激な店舗拡大で現場の社員に経営理念が行きわたらないことや、客数が伸び悩んでいることが問題でした。そこで、経営理念を冊子にまとめてミーティングで読み合わせたり、全国の接客スタッフを対象にフロント業務の実演などを競い合うグランプリを開催したりしました。これによってスタッフの士気が上がり、全国大会のDVDをスタッフの育成教材として活用できています。

コミュニケーション研修は目的をはっきりさせること

コミュニケーション研修は、目標の達成を明確にすることが最も大事。自分の会社に何が足りないのかを把握できていないと、費用や時間をかけたのに思ったように効果が上がらなかったということも起こってしまいます。ここで挙げた事例を参考に、チーム力を上げたいのか、管理職のスキルを上げたいのか、社外の人とうまく交渉する力を身につけてほしいのかをしっかり見極めてから、導入していくと効果的でしょう。

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