昨今、ジョブ型人事制度の導入に踏み込む企業が増えている。富士通、日立製作所、KDDI、資生堂、川崎重工など、日本を代表する大手日本企業がジョブ型に踏み込んでおり、いよいよ本格的な潮流になりつつあることを感じさせる。 しかし、「ジョブ型」と言えば、海外で生まれた仕組みである。著者の所属するコーン・フェリーの前身のひとつで...
加藤 守和
コーン・フェリー・ジャパン株式会社
リワードプラクティスリーダー
略歴
一橋大学経済学部卒業後、シチズン時計で人事を経験。デロイト トーマツ コンサルティングと日立コンサルティングでのコンサルタントを経て、2007年にヘイ・グループ（現コーン・フェリー）に参画。人事領域における豊富な経験をもとに、組織設計、人事制度構築、退職金制度構築、M&A支援、リーダーシップ開発、各種研修構築・運営支援等、ハードとソフトの両面からの組織・人事改革を支援する。社団法人企業研究会 「21世紀の経営とビジネスリーダーの要件と育成」記念事業に参画。著書に「VUCA変化の時代を生き抜く7つの条件（共著）」、「ジョブ型人事制度の教科書（共著）」、「生産性に効くジョブ型人事制度」などがある。日経ビジネス、賃金事情、月刊人事マネジメント、労働新聞など、寄稿多数。
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加藤 守和の記事一覧
コロナ禍のなかで、中間管理職のあり方が大きく問われている。テレワークの急拡大により、一定程度の中間管理職が機能不全に陥っているからだ。どのようなことが起きているかというと、機能不全の中間管理職は大きく2つのタイプに分かれる。 機能不全の中間管理職の2タイプ 1つは、「マイクロマネジメント上司」だ。常に目の前に部下が居る...
昨今、ジョブ型人事制度が再び脚光を浴びつつある。ジョブ型人事制度は、今までも日本企業のなかで、何度かブームがあった。最初のブームは1990年代後半の成果主義ブームである。平成不況のなかで、多くの日本企業が成果主義を標榜し、ジョブ型人事制度の導入企業が相次いだ。この際、高コスト化していた人件費水準を適正化するという狙いが...
コロナ禍でまさに世界は混乱の様相を呈している。今までの当たり前の日常は失われ、人々は制約のなかでの生活を強いられている。コロナ禍は、人々の生活だけではなく、世界経済にも多大な影響を及ぼしていることは言うまでもない。グローバルでのサプライチェーンは分断され、製造業はモノが容易に作れない状況に陥った。居酒屋やレストランなど...
