コンサルタントコラム 奨学金奨学金バンク奨学金返済奨学金返還 奨学金返還支援（代理返還）制度とは？利用企業が増加している広がる理由と、もたらされるメリットとは 奨学金制度の現状 日本学生支援機構（以下、JASSO）の調査によると、令和5年度には、大学生の約3人に1人が奨学金を利用しています。つまり、大卒で採用を行う企業の新卒社員の約3割が奨学金の返済を抱えているということが推測できます。そして、奨学金の平均貸与総額は一人当たり約313万円で、大学卒業後に約15年かけて返済する... 2025年4月24日 大野 順也
コンサルタントコラム デメリットトップダウンボトムアップメリット 企業の決定事項 ボトムアップorトップダウン 最近スポーツの世界でもボトムアップという言葉をよく耳にする事が多くなりました。一昔前までのスポーツにおいてボトムアップ理論を用いて指導をしているチームは少なかったと感じております。以前の指導はトップダウン型が多く、指導者が答えやヒントを与えてスポーツを行うチームが多く見られました。 今回はどちらが意思決定をする際に優れ... 2025年4月21日 佐久間 大輔
コンサルタントコラム 給与賃上げ賃金 賃上げできる会社とできない会社 持続的な賃上げを実現するために必要な視点 なぜ賃上げの二極化が起きているのか？ 2025年の春季労使交渉では、集中回答日を待たずに満額回答を行う企業が目立ちました。中には、2月に労働組合からの要求書を受け取ってから、わずか数日で満額回答をした企業もありました。こうした企業は、今後さらに深刻化する人手不足を見据え、既存人員の引き留めや新たな人材の確保を目的として... 2025年4月18日 渡邊 恭代
コンサルタントコラム SDGsウェルビーイング人的資本経営 建前の「人的資本経営」「SDGs」「ウェルビーイング」から脱却のススメ ～本当の意味での人的資本経営をやりましょう～ 「人的資本経営」「SDGs」「ウェルビーイング」に関するご相談を多く受けます。特に、非財務情報を開示する上で、どう取り組んだらいいのかといった問い合わせをいただきます。今回のコラムでは、非財務情報をどう開示するかではなく、「人的資本経営」「SDGs」「ウェルビーイング」は、一体どういうことが問われているのか、そこから見... 2025年4月8日 永島 正志
コンサルタントコラム 離職離職ポリシー 「離職」は本当に悪い事なのか？～従業員の離職と仲良く付き合う方法論～ 第二回 離職のトレンド この記事はシリーズです。前回分は以下リンクから確認できます。 労働人口の減少、人材流動性の加速に伴い、従業員の離職が企業の抱える大きな課題となっております。当社にも「離職防止を行いたい」「従業員を定着させたい」といったご要望を持ったお客さまからの問い合わせを本当に多くいただいております。 当社では離職防止に向けた取り組... 2025年4月4日 春日 大樹
コンサルタントコラム 奨学金奨学金バンク奨学金返済奨学金返還 奨学金返還支援で優秀な人材を確保！自治体の事例から見る成功のポイント はじめに 現在、大学生の約3人に1人が奨学金を利用していることはご存知でしょうか？貸与型の奨学金を利用した学生は、卒業後に返還の義務を負いますが、その経済的負担が若者のライフプランやキャリア選択に影響を与えています。こうした状況の中で、自治体が奨学金返還の支援制度を設ける動きが加速しています。本記事では、奨学金制度の現... 2025年4月2日 大野 順也
コンサルタントコラム 1on1エンゲージメント育成 新卒1年目社員が考える1on1面談の重要性とは はじめに 社会人としてのスタートを切り、日々新しい学びと挑戦の連続の中で、大切だと感じるのは、「1on1面談」です。1on1面談は、上司と部下が定期的に対話を行う場ですが、ただの業務報告やフィードバックの時間にとどまらず、社員のエンゲージメントや成長を大きく左右する重要な機会だと感じています。実際に、お客様とお話する際... 2025年3月31日 三本 菜々
コンサルタントコラム トレンド労働人口離職離職防止 「離職」は本当に悪い事なのか？～従業員の離職と仲良く付き合う方法論～ 第一回 離職のトレンド 労働人口の減少、人材流動性の加速に伴い、従業員の離職が企業の抱える大きな課題となっております。当社にも「離職防止を行いたい」「従業員を定着させたい」といったご要望を持ったお客さまからの問い合わせを本当に多くいただいております。当社では離職防止に向けた取り組みの支援はもちろん行っておりますが、その中でふと「離職」そのもの... 2025年3月28日 春日 大樹
コンサルタントコラム ダイバーシティワークスタイル働き方組織 “雇用の多様化”を推進させて労働力確保を現実のものに！ 総務省の統計では、労働人口（生産年齢人口）の急激な減少が予測されており、労働力率（15歳以上の人口に対する労働力人口の割合）は、2022 年の62.5％から2030 年には60.9％へ、2040 年は59.2％に低下する見込みとなっています。また、このような統計では、過去の予測を超えるペースで進んでいます。本稿で雇用の... 2025年3月12日 八代 智
