共有地の悲劇

「共有地の悲劇(The tragedy of the commons)」とは、別名「コモンズの悲劇」とも言われる経済学のことで、多くの人で共有している資源を、個人の利益などを優先するあまり乱獲していくことで、結果として共有資源が枯渇してしまうことをいう。1968年に生物学者のギャレット・ハーディンが雑誌『サイエンス』で発表した。

たとえば、ある共有の牧草地があり10人がそれぞれ20頭ずつ羊を飼っているとする。この共有地にある牧草は羊200頭分が限度であり、皆が20頭ずつ飼っていれば問題はない。しかし、自分の利益を追求するあまり、一人が30頭、40頭と羊を育てるようになったらどうだろう。ほかの村民も自分の羊を増やそうとするはずだ。しかしこれでは当然牧草が足りなくなる。すると、徐々にこの牧草地を独占しようとする人が出てくる。こういった行動を経済に当てはめると、不当な安さ勝負が起きることでその市場が崩れた結果、独占市場が生まれるといった現象が起きるケースが考えられる。

最初からまわりと協力し合うことができていれば、いい結果につながったはずなのに、誰かが個人利益を追求しようとしたため、最終的に全員にとって望まない結果になってしまうことを意味している。
環境問題についてもあてはめて考えることができる行動モデルである。