コンサルタント コラム

異動にタレントマネジメントで合理性を―B社の事例 タレントマネジメントをすでに自社の人材マネジメントの中に採り入れ、個人のタレントを活かそうとしている企業がある。その企業では、タレントマネジメントを推進していく以前に、そもそもどのような問題や課題を抱えていたのか、またタレントマネジメントをどのように位置づけ、問題や課題...

人事評価の方法のひとつに、「プロセス評価」という方法があります。「業績評価」が業務の成果や結果を評価するのに対して、「プロセス評価」では、業務の成果や結果に至るまでの過程（＝プロセス）を評価します。つまり、"成果や結果に至るまでの行動や活動"を評価するというわけです。 「情意評価」や「能力評価」、「コンピテンー評価」な...

2020年4月7日。安倍首相が緊急事態宣言の中で「人と人との接触機会を最低7割、極力8割削減する」と強調していた場面は記憶に新しい。この「接触8割減」は、その後の私たちの生活をどの程度変化させるべきかの判断基準として使われ、「現状では6割減にしかなっていない、もっと外出を控えなければならない」という国民の行動に対する評...

昨今、ジョブ型人事制度が再び脚光を浴びつつある。ジョブ型人事制度は、今までも日本企業のなかで、何度かブームがあった。最初のブームは1990年代後半の成果主義ブームである。平成不況のなかで、多くの日本企業が成果主義を標榜し、ジョブ型人事制度の導入企業が相次いだ。この際、高コスト化していた人件費水準を適正化するという狙いが...

この記事は後編になります。前編は以下リンクから確認できます。 https://keieijin.jp/70saiteinenhou_01/ 『70歳定年法』の概要 今回の改正法では、65歳以降の70歳までの企業に求める「努力義務」が明示されています。 「①～⑦の中から、採用する措置を提示し、個々の高齢者と相談を経て適用...

企業に70歳までの就業機会確保への努力義務を課すことになる「高年齢者雇用安定法」及び関連法の改正案（「70歳就業確保法案」通称『70歳定年法』）が、2020年3月31日に国会で可決されました。2021年4月から努力義務は適用されることになりますが、政府は、将来の義務化も視野に入れています。 既に施行されている、65歳へ...

コロナ禍でまさに世界は混乱の様相を呈している。今までの当たり前の日常は失われ、人々は制約のなかでの生活を強いられている。コロナ禍は、人々の生活だけではなく、世界経済にも多大な影響を及ぼしていることは言うまでもない。グローバルでのサプライチェーンは分断され、製造業はモノが容易に作れない状況に陥った。居酒屋やレストランなど...

この記事はインタビュー記事の後編になります。前編は以下リンクから確認できます。 https://keieijin.jp/interview_jinzaimanejimento/ 「高度ネットワーク社会」で求められる人材マネジメント ――　「高度ネットワーク社会」に向け、求められる人材マネジメントとはどのようなものでしょ...

実際のところ、現在の日本企業ではタレントマネジメントの考え方に沿って、人材マネジメントを行っている企業はどの程度あるのでしょうか。タレントマネジメントの源流である欧米では、多民族国家であるがゆえに、人権意識が高く、個人を単位に社会が成り立っていることが前提にあります。 その結果、個々人は自分のキャリアを自分で作っていく...