私は現在、企業の奨学金返還支援を扱う部署で、採用や若手社員の定着に関する支援に携わっています。
「若手からの応募がなかなか集まらない」
「採用しても定着しない」
「他社と差別化できる福利厚生をつくりたい」
そうした課題から、奨学金返還支援制度の導入を検討し、ご相談いただく企業も少なくありません。
奨学金を返済している若手社員にとって、企業から返還支援を受けられることは、もちろん一つの魅力になります。
ただ、実際に企業の方とお話ししていくと、「では、奨学金返還支援を導入すれば採用課題は解決しますね」とはならないケースがほとんどです。
話を聞いていくうちに、そもそも求人の魅力が十分に伝わっていなかったり、求める人物像が曖昧だったり、求人票と実際の仕事内容に少し距離があったり、採用後の育成や定着にも別の課題があったりする。
入口は「奨学金返還支援を導入したい」という相談だったとしても、その企業に本当に必要なのは、制度を一つ増やすことではなく、採用から定着までを一度整理することだった、ということがあります。
そのため、私自身も企業とお話しするときは、奨学金返還支援だけを見るのではなく、「そもそも、なぜ応募が来ないのか」「候補者には自社の何が伝わっているのか」「選考のどこで離脱しているのか」「入社後にどこでギャップが生まれているのか」まで含めて考えるようにしています。
そんな中で、最近特に気になることがあります。
それが、求人票には条件が書いてあるのに、「そこで働くイメージ」が見えない求人が意外と多いことです。
給与、年間休日、勤務時間、勤務地、福利厚生、応募資格。必要な情報はきちんと書かれている。条件だけを見れば、決して悪くない。
それでも採用活動を追っていると、説明会に予約は入ったものの、直前でキャンセルされる。一度は応募したものの、その後の選考には進まない。他社の選考を優先するという理由で辞退される。そうしたことが起こります。
もちろん、その一つひとつに異なる事情があります。「求人票に働くイメージが書かれていなかったから辞退した」と、明確に言われるケースばかりではありません。
他社の条件が良かったのかもしれません。選考スピードの差だったのかもしれません。仕事内容そのものが希望と合わなかった可能性もあります。
ただ、こうした辞退やキャンセルが続いたときに、「なぜ来なかったのか」「なぜ選ばれなかったのか」だけではなく、「次の段階へ進むだけの興味や判断材料を、それまでに渡せていただろうか」と考えることがあります。
候補者から見れば、会社名を知った。求人票を見た。条件を確認した。でも、自分がそこで働いている姿までは浮かばない。
その状態で、「まずは説明会へ」「詳しくは選考で」と次の行動を求められているケースもあります。
企業が思っている以上に、この「まだよく分からない」という状態が、候補者の次の一歩を重くしているのではないでしょうか。

「詳しくは説明会で」が、少し難しくなっている
こうした話をすると、「そこまで求人票に書く必要がありますか?」という声もあると思います。
その感覚もよく分かります。
会社のことを一枚の求人票ですべて伝えることなど、そもそも不可能です。
詳しい仕事内容は会社説明会で話せばいい。実際に働く社員の話を聞いてもらえば、会社の雰囲気も分かる。求職者から質問してもらえれば、その人が気になっていることに合わせて説明することもできます。
私自身、求人票に何もかも書くべきだとは思っていません。
企業側にも、「一度話を聞いてもらえれば、うちの良さは分かる」という思いがあります。
問題は、その一つ前です。
その説明会まで、来てもらえるでしょうか。
採用の現場では、説明会に予約が入っていても、直前にキャンセルされたり、当日参加されなかったりすることがあります。
もちろん、その理由をすべて求人票に求めることはできません。他社の選考が進んだのかもしれません。予定が変わったのかもしれません。単純に志望順位が下がっただけかもしれません。
そもそも候補者側からすると、会社説明会に参加すること自体が一つの選択です。
30分、1時間という時間を使う。その時間があれば、他社の説明会にも参加できますし、別の会社を調べることもできます。
特に複数社を同時に比較している就職・転職活動では、「とりあえず参加してから考えよう」ではなく、「ある程度調べて、興味を持った会社の話を聞こう」と考える人がいても不思議ではありません。
企業側は、「来てもらえれば分かってもらえる」と思っている。
一方、求職者は、「まだよく分からないから、そこまで時間を使うか決められない」と思っている。
ここに、小さなすれ違いがあります。
条件は分かる。でも「自分の一日」は分からない
求人票を見ていると、仕事内容そのものが書かれていないケースは、実はそれほど多くありません。
たとえば営業職なら、「法人顧客への提案営業」「お客様の課題をヒアリングし、最適なサービスをご提案します」「既存顧客のフォローをお任せします」といった説明があります。
内容としては間違っていません。
とはいえ、同じ「法人営業」でも、一日中電話で新規顧客を探す仕事と、既存顧客を定期的に訪問する仕事では、一日の過ごし方はかなり違います。
同じ「事務職」でも、一人で集中して作業する時間が長い仕事と、電話や社内調整が中心の仕事では、求められるものも異なります。
企業にとっては、毎日繰り返されている普通の光景です。だからこそ、それが会社の外からは見えていないことに気づきにくい。
企業にとっての日常は、求職者にとっては未知の世界です。
求人票に「法人営業」と書かれている。しかし、それだけでは、朝からどんな仕事をしているのか、誰と一緒に働くのか、入社直後に何を任されるのか、どんな場面で大変さを感じるのかまでは分かりません。
求人票としては間違っていなくても、候補者が「自分にできそうか」を判断するには、もう少し材料が必要なのかもしれません。
「未経験歓迎」だけでは、入社後までは見えない
特にこの差が出やすいと感じるのが、未経験採用です。
企業から、「経験がなくても大丈夫です」「人柄を重視しています」と伺うことがあります。
求人票にも、きちんと「未経験歓迎」と書いてあります。企業側からすれば、応募へのハードルを下げているつもりです。
しかし、「未経験歓迎」という言葉から分かるのは、未経験でも応募してよい、というところまでです。
その先の、入社後どのように仕事を覚えていくのか、未経験で入った社員が実際にいるのか、どのくらいの期間で独り立ちしていくのか、つまずいたときに誰が支えてくれるのかまでは見えてきません。
求職者が知りたいのは、「応募してもいいですか」だけではなく、その先にある、「入社したあと、自分はちゃんとやっていけるのか」なのだと思います。
「未経験歓迎」という言葉は、入口への扉を開けています。でも、その扉を開けた先に何があるのかは、まだ見えていない。
この違いは、採用する側にいるとなかなか気づきにくいものです。

福利厚生も「ある」だけでは伝わらない
これは、仕事内容だけの話ではありません。福利厚生についても同じことが言えます。
たとえば、私たちが扱っている奨学金返還支援。若手人材の採用や定着を目的として、制度導入を検討する企業があります。
求人票に、「奨学金返還支援制度あり」と記載されていれば、少なくとも制度の存在は伝わります。
でも、実際に奨学金を返済している求職者の立場になると、「自分も対象になるのだろうか」「入社後いつから利用できるのだろう」「どういう制度なのだろう」と、もう少し知りたいことが出てきます。
一方で、だからといって、制度の細かなルールを求人票にすべて書く必要があるとも思いません。説明会で詳しく説明してもいい。採用ページに別途掲載してもいい。候補者から質問されたときに伝えることがあってもいい。
ただ、「制度があります」という事実だけで、企業側が期待するほど魅力が伝わっているとは限らない。
これは住宅手当でも、資格取得支援でも、研修制度でも同じでしょう。
制度名が書いてあることと、その制度によって自分の働き方や生活がどう変わるのか想像できることは、少し違います。
私は奨学金返還支援について企業からご相談いただく中で、このことをよく感じます。
採用に困っている。だから、新しい福利厚生を増やそう。それ自体は一つの選択肢です。
でも、制度を導入しただけで応募者に魅力が伝わるわけではありません。制度をつくることと、それをどう伝えるかは別の話です。
そして場合によっては、そもそもの課題が福利厚生ではないこともあります。
求人を見ても仕事内容が分からない。自社の強みが整理されていない。求める人物像と求人の内容が合っていない。説明会までの導線が弱い。
こうした状態で一つ福利厚生を追加しても、採用課題全体が解決するとは限りません。
だからこそ私は、奨学金返還支援のご相談であっても、制度の話だけではなく、その前後にある採用や定着について一緒に考える必要があると思っています。
では、どこまで見せればいいのか
ここまで書くと、「では、もっと詳しく求人票を書けばいいのでは」という話になりそうです。
でも、私はそれも少し違うと思っています。
求人票に、会社のことをすべて書くことはできません。
一日の細かな流れ。教育方法。上司の人柄。職場の雰囲気。仕事の大変さ。キャリア。評価制度。福利厚生。会社の考え方。
それを全部書こうとすれば、かなりの情報量になります。そして、情報が多ければ多いほど読んでもらえるわけでもありません。
企業側にも、すべてを最初から出したくない事情があります。
実際に社員と話して初めて伝わる魅力もあります。
文章だけでは誤解されやすいこともあります。
候補者一人ひとりに合わせて話した方がよい内容もあります。
採用は、お互いを少しずつ知っていく過程でもあります。
だから、全部見せる必要はありません。
ただし、何も見えない状態のまま「詳しくは説明会へ」とするのも難しくなっている。
大事なのは、この間なのだと思います。
「説明会で伝えたい」と「説明会に行きたい」は別
企業とお話ししていると、「それについては説明会で詳しく説明しています」と言われることがあります。
もちろん、それは悪いことではありません。むしろ説明会だからこそ伝わる情報もたくさんあります。
その言葉を聞いたとき、「候補者は、その説明会に参加する前に何を見ているだろう」と考えることがあります。
求人票。採用サイト。企業ホームページ。検索して出てきた情報。
その時点で、「何をしている会社なのかよく分からない」「仕事内容が自分に合っているか分からない」となった会社について、わざわざ時間を空けて説明会に参加してもらえるでしょうか。
特に、一般の消費者には社名を知られていない企業や、BtoBの企業、中小企業などは、この問題が起こりやすいように思います。
知名度が高ければ、「一度話を聞いてみよう」と思ってもらえるかもしれません。
でも、まだ知られていない会社ほど、説明会に来てもらう前に、説明会へ行く理由をつくる必要があります。
これは、全部説明してしまうという意味ではありません。むしろ逆です。
「もう少し知りたい」と思ってもらえるところまで伝える。そこから先は、説明会で話す。
このバランスが重要なのだと思います。

条件だけで比較される理由
働くイメージが見えない求人票には、もう一つ気になることがあります。
それは、結果として求職者が「条件」で比較するしかなくなることです。
仕事内容がよく分からない。企業ごとの違いもよく分からない。社風も、「風通しの良い会社」「若手活躍中」「アットホームな職場」と似た言葉が並んでいる。
そうなれば、比較できるものは限られます。
給与。休日。勤務地。残業時間。福利厚生。
企業側からすると、「最近の若い人は条件ばかり見る」と感じることもあるでしょう。
ただ、本当に求職者側だけの問題なのでしょうか。
もしかすると、条件以外の比較材料を、企業側が十分に渡せていないこともあるのではないでしょうか。
どんな人と働くのか。どんな顧客と接するのか。一日の仕事はどう進むのか。どんな瞬間に大変だと感じるのか。どんな人がその会社で長く働いているのか。
会社ごとに、本当は違うはずです。
でも求人票になると、なぜか似て見える。
これは企業にとって、非常にもったいないことです。
特に給与や知名度だけでは大手企業と競いにくい企業ほど、「条件以外の違いが見えること」には意味があると思います。
求人票で100点を取る必要はない
求人票の目的は、会社についてすべて説明し切ることではありません。
採用サイトも、説明会も、面接もあります。
求職者は、それらを通して少しずつ会社を知っていきます。
そう考えると、求人票だけで100点を取ろうとする必要はありません。
一方で、求人票を見た時点で、「この会社は自分には関係なさそう」と閉じられてしまえば、その先はありません。
まず、「ちょっと気になる」「自分にもできるかもしれない」「もう少し知ってみたい」というところまで進んでもらう。
それが求人票の役割の一つなのではないでしょうか。
私は、企業の採用や定着のご相談を受ける中で、「どんな制度を導入するか」だけではなく、その会社が持っているものが、きちんと候補者に伝わっているかを見ることが大切だと感じています。
奨学金返還支援もその一つです。
制度を入れることが目的なのではありません。
採用や定着という課題に対し、その企業に何が必要なのかを考える中で、選択肢の一つとして制度があります。
ときには求人の見せ方を変える方が先かもしれません。選考の進め方を見直す方が重要かもしれません。入社後のフォローに課題がある場合もあります。
一つの施策だけを見ていると、課題の全体像を見落としてしまうことがあります。
おわりに
採用がうまくいかないとき、まず数字に目が行きます。
応募数が少ない。説明会参加者が少ない。予約は入るのに、当日来てもらえない。選考まで進まない。
すると、「求人媒体を増やそう」「スカウトを増やそう」「新しい福利厚生を導入しよう」と、新しい施策を考えます。
もちろん、それが必要な場合もあります。
ただ、その前に一度、今すでに持っているものが、候補者にどう見えているかを考えてみてもよいのではないでしょうか。
求人票には条件が書いてある。福利厚生も載っている。仕事内容も書いてある。
それでも、そこで働く自分を、少しでも想像できるでしょうか。
そして、分からないことが残っていたとしても、「もう少しこの会社について知りたい」と思えるでしょうか。
求人票ですべてを伝える必要はありません。むしろ、全部伝えることはできません。
一方で、「詳しいことは説明会で」だけでは、その説明会まで来てもらえないこともあります。
全部見せるか、何も見せないか。その二択ではありません。
どこまで伝えれば、次の一歩につながるのか。
採用情報を考えるというのは、そのバランスを考えることなのかもしれません。
奨学金返還支援のご相談をきっかけに企業の採用課題について伺っていると、制度を一つ導入するだけでは見えてこない課題に出会うことがあります。
だからこそ、私は一つの制度だけではなく、採用から定着までを通して、「この会社で働くことが、求職者にどう見えているのか」を企業の皆様と一緒に考えていきたいと思っています。
奨学金の代理返還支援をはじめ、求人の見せ方や選考の進め方、入社後の定着まで、採用まわりのご相談をお受けしています。「何から手をつければいいか分からない」という段階でも、どうぞお気軽にお声がけください。

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