給与でも福利厚生でも満たせない企業に求める安心の正体 若手が会社を選ぶ基準が、ここ数年で明確に変わりました。かつて離職理由の中心だった「給与」「残業時間」「キャリアアップ」といった待遇は、もちろん今も重要です。しかし、待遇を改善しても若手の退職が止まらない企業が増えています。そこには、Z世代の「働き方」への価値観の変化...
大野 順也
株式会社アクティブアンドカンパニー
代表取締役社長
略歴
大学卒業後、株式会社パソナ（現パソナグループ）で営業を経験後、営業推進、 営業企画部門を歴任し、同社関連会社の立ち上げなども手がける。 後に、トーマツコンサルティング株式会社（現デロイト・トーマツコンサルティング株式会社）にて、 組織・人事戦略コンサルティングに従事。2006年、株式会社アクティブ アンド カンパニー創立・設立。 著書に『タレントマネジメント概論』（ダイヤモンド社）、編書に『HR Standard 2020 組織と人 事をつくる人材マネジメントの起点』（ダイヤモンド社）がある。
問い合わせ先
お問い合わせはこちらから
URL
大野 順也の記事一覧
大企業病は“規模の病”ではない 「大企業病」という言葉を聞くと、多くの人は巨大企業の官僚主義や形式主義を思い浮かべるだろう。だが、実際には企業規模に関係なく、その病はどんな組織にも静かに忍び寄る。大阪のとある自動車販売店がかつて陥っていた組織崩壊の危機は、その典型である。 ワンマン体制が生んだ“考えない組織 同社が抱え...
OKRという“魔法の仕組み”への幻想 近年、MBO（目標管理制度）に代わり「OKR（Objectives and Key Results）」を導入する企業が増えている。OKRは、短いサイクルで高い目標を掲げ、組織全体でフォーカスを合わせる仕組みだ。ドミノ・ピザ ジャパンもその一社であり、OKR導入を機に個人評価制度を廃...
「戦略は組織に従う」か？「組織は戦略に従う」か？ 「戦略は組織に従う。組織は戦略に従う。」このフレーズは経営論の世界で長く語り継がれてきた。しかし実際の企業現場において、戦略と組織の関係はそんなに単純ではない。先日、ある大手食品メーカーの方と話をした。同社は業界のトップブランドとして知られているが、近年は新商品の開発が...
― 医療方針・看護方針・経営方針の三軸を束ねる“理念”の力 ― 「医療の正義」と「経営の現実」の間で揺れる病院組織 病院経営は、他の産業とは決定的に異なる難しさを抱えている。それは「成果」や「評価」を一般的な事業会社のように数値化・定量化しにくいという点だ。人の命を預かる医療現場では、売上や利益といった経営指標だけで職...
柔軟性の時代に問われる“成果”という基軸 2025年、ロート製薬が発表した「ビヨンド勤務」は、日本企業の働き方改革の文脈において象徴的な出来事だ。週3日・週4日の勤務を選択し、残りの日数を複業や学び、社会活動に充てることを認める。勤務日数に応じて給与を3/5・4/5に設定しながらも、福利厚生や評価制度は週5勤務者と同等...
変わらないことが「当たり前」だった時代 日本の人事制度は、長らく「変わらないこと」に価値を見出してきた。高度経済成長期においては、企業が成長し、市場も右肩上がりに拡大していく。昇進も昇給も、勤続年数とともに自動的に与えられる仕組みが整っていた。いわば「努力し続ければ、報われる」という構造が社会の前提として共有されていた...
人事DXの進展が示す「構造変化」 近年、多くの企業で人事DX（デジタルトランスフォーメーション）が加速している。『日本の人事部』の「人事DXの推進状況に関する実態調査」でも示されている通り、企業の8割以上がDX推進に取り組んでおり、その背景には少子高齢化による人手不足、働き方改革、リモートワークの浸透など、複合的な外部...
人手不足の構造的危機と「旧来型対応」の限界 日本社会では少子高齢化が急速に進行しており、15〜64歳の生産年齢人口が65歳以上を支える割合は今後さらに低下する見通しです。これは単なる一時的な人材不足ではなく、構造的な労働力供給制約です。 企業経営、とりわけ中小企業にとって、この現実は極めて深刻です。これまで多くの企業は...
