
はじめに:「去年の延長」で作られていないか
「要員計画は、毎年差し引きしながら引き継いでいく・・・前年度の実績に退職見込みと採用計画を足し引きして、来期の要員計画を立てる」
これが多くの企業で行われている作り方です。実際、この方法が大きな問題を起こさずに機能してきた時代が長くありました。しかし、人的資本経営が問われるようになった今、この「積み上げ型」の要員計画は、経営の意思決定に耐えられるでしょうか。結論から申し上げれば、要員計画は「数合わせ」から、生産性と投資対効果で語れる計画へ転換する必要があります。本コラムでは、そのための考え方と実務の手順を、順を追ってご説明します。
なぜ、積み上げ型の要員計画は行き詰まるのか
差分方式には暗黙の前提があります。
「人材の力量が大きく変わらない」
「業務レベルも大きく変わらない」
という前提です。事業の変化が小さく、市場が右肩上がりであれば、この前提はおおむね成立します。
ところが現在は、事業環境の変化が激しく先行きの見通しが立ちにくいだけでなく、労働力人口の減少によって「人を採りたくても採れない」労働供給制約の時代に入っています。加えて、雇用ありきのメンバーシップ型から、仕事ありきのジョブ型へと人材マネジメントの軸が移りつつあります。前提が崩れた状態で差分方式を続けると、次の3つの副作用が生じます。
第一に、投資対効果を説明できません。前年踏襲と現場要望の積み上げでは、投資対象も投資額もリターンも語れず、経営会議の議論に乗りません。
第二に、余剰人件費の発生と、新規事業人材の欠落が同時に起きます。既存事業の延長線上で枠を配分すると、成長領域に人を回す余地が残らないからです。
第三に、計画と実績が乖離し、計画そのものが形骸化します。要員計画は立案すること自体が目的ではなく、計画と実績を合致させることこそに意味があります。
実績が計画から外れた分を、翌年の計画に繰り越すだけでは、要員計画はあくまでの計画であり、「実態との差分を補正するのもではない。」、「差が出て当然である。」、「PDCAを回す根拠になり得ない」といった認識が“あたりまえ”になり、計画は誰も見なくなります。
ここで目指すべき姿を整理しておきます。『投資型の要員計画』とは、「限られた人件費という原資を、どの事業・どの機能に、どのようなリターンを期待して投下するかを語れる計画」です。“人の増減”の話ではなく、経営資源の配分の話として組み立て直すことが出発点になります。現在企業に求められている要員計画はまさにこの「投資型要員計画」なのです。

手法を選ぶ前に決めるべき「4つの前提」
要員計画は、主に、ワークロードアプローチやファンドアプローチといった算定方法があります。しかし、手法から入ると「精緻に計算したのに経営に使えない計画」になりがちです。先に要員の算定に入る前に決めるべきは、自社がどのような前提に立つかという4つの分岐です。
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分岐 |
問いかけ |
行き着く型 |
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事業環境 |
市場は成長局面か、飽和状態か |
プロダクトアウト型(人を揃えれば売上が伸びる)/マーケットイン型(投下できる人件費が先に決まる) |
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変化の大きさ |
事業構造は大きく変わるか |
差引型(前年±増減)/ゼロベース型(積み上げ直し) |
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連動性 |
何に連動して要員が決まるか |
プロセス連動(業務量・スループット)/結果連動(アウトプット) |
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売上の作り方 |
人数で作るか、生産性で作るか |
増員型/生産性向上型 |
1つ目の事業環境は、最も大きな分岐です。市場が未飽和で、人を投入すれば売上が伸びる局面なら、要員数が売上のドライバーになります。一方、市場が飽和してゼロサムの争奪になっている局面では、投下できる人件費の総額が先に決まり、その範囲でどう配分するかを考えます。
2つ目の変化の大きさは、計画の作り方そのものを変えます。事業の変化が小さければ前年からの差分で足りますが、事業ポートフォリオを組み替える局面では、一度ゼロベースで積み上げ直さなければ実態と合いません。
3つ目の連動性は、仕事の性質を問うものです。処理する業務量に応じて人が決まる仕事なのか、成果の量に応じて決まる仕事なのか。品質と業務継続性を重視するのか、投資対効果を重視するのかで、配置の考え方は変わります。
4つ目は、売上をどう作るかです。一人当たり売上を変えずに人数で増やすのか、人数を変えずに生産性で増やすのか。この選択が、のちほど説明するターゲット設定の方向を決めます。
この4つの前提は、毎年見直すものではありません。ただし、経営戦略が変わったときには必ず立ち返る必要があります。ここを飛ばして算定に入ると、市場が飽和しているのに増員前提の計画を作ったり、事業構造を変える局面で前年差分の計画を作ったりといった、根本的なズレが起きます。
要員計画の全体フレームは、2つしかない
前提を決めたら、算定のフレームを選びます。大きくは2つです。業務量から考えるワークロードアプローチと、人件費から考えるファンドアプローチです。
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比較軸 |
ワークロードアプローチ |
ファンドアプローチ |
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起点 |
業務量(量・難度) |
総額人件費(P/L) |
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算出の考え方 |
業務に必要な工数を積み上げ、人数を逆算 |
人件費予算を平均報酬で除し、人数を逆算 |
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得意な場面 |
業務の過不足を業務単位で特定したい |
全社・組織の総枠を財務と整合させたい |
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主な論点 |
ピーク、難度、育成、省人化 |
人件費の範囲、等級構成、報酬水準 |
ワークロードアプローチ ― 業務から人を逆算する
業務プロセスを分解し、業務ごとに必要な工数を見積もり、現状の要員数とのギャップを把握します。たとえば業務ごとに「現状5人・適正3人で+2人」「現状20人・適正15人で-5人」と並べていくと、組織全体では人数が足りていても、業務単位では過剰と不足が混在していることが見えてきます。この分解ができると、異動や業務改善の対象が具体的になります。
必要労働力の考え方は、次の式で表せます。
必要労働力
=(変動業務時間+固定業務時間)×パフォーマンスレベル因数×休憩・休暇因数
変動業務は売上や季節要因に連動する業務、固定業務は売上連動性の低いベース業務です。パフォーマンスレベル因数は、その仕事を担う人材の等級やスキルを前提に設定します。等級と能力水準が整合していることが前提になる点は、見落とされがちです。
休憩・休暇因数は、休めない計画にしないためのバッファです。ここを削ると、数字の上では効率的な計画ができますが、現場は疲弊し、離職を招きます。結果として採用と育成のコストが増え、人件費はかえって膨らむという逆転が起きます。
実務では、ピークの扱いとヘッドカウント換算の2点が論点になります。季節変動や月次・週次のピークを平均値で均してしまうと、繁忙期に回らない計画になります。また、正社員を1.0とするなら契約社員0.8、パート・アルバイト0.5といった概算の換算係数を置くと、実態に近づきます。パートについては稼働時間ベースで勘案するなど、自社の実績に合わせた調整が必要です。
さらに、DX・AIによる省人化をどう織り込むかという論点があります。ここは慎重に扱いたい部分です。省人化で生まれた労働力と人件費を「削減原資」にしてしまうと、現場は改善に協力しなくなります。省人化分は「投資原資」として、高付加価値業務へのシフト、リスキリング、新規事業の人材確保に充てる。DX・AIを人員削減の道具ではなく、生産性向上と人材投資のエンジンとして位置づけることがポイントです。
ファンドアプローチ ― 人件費から人を逆算する
事業計画のP/Lと整合した総額人件費を先に決め、それを平均報酬額で除して配置可能な要員数を算出します。総人件費が2億円、平均報酬が500万円であれば40人という計算です。ただし、全社一括で計算すると等級構成の変化を反映できません。等級ごとに平均報酬は異なりますから、等級別の理想的な配員バランスをポイントとして置き、ポイント単価を算出して配分する方法が実務的です。若手が多い組織と管理職が多い組織では、同じ人件費でも持てる人数が変わるためです。
このとき必ず議論になるのが「人件費に何を含めるか」です。給与・賞与だけでなく、法定福利費、退職給与、福利厚生費、賞与引当金、場合によっては採用関連費用や教育研修費まで含めるのか。どこまでを人件費とするかを先に定義しておかないと、部門ごとに前提がずれ、議論が噛み合いません。
二者択一ではなく、組み合わせる
全社の総枠はファンドアプローチで押さえ、部門別の配分はワークロードアプローチで積み上げる。あるいはプロフィット部門はファンド、間接部門はワークロードといった組み合わせが現実的です。どちらか一方を選ぶのではなく、経営の意思決定と現場の納得感の両方を満たす設計を考えることが大切です。
実務は「現状把握→分析→ターゲット→検証」の4段階
現状把握 ― まず事実を並べる
最初に、要員と人件費の現状を可視化します。年齢×等級、年齢×職種といった構成の分布。売上高、人員数、人件費単価という3つの増減率を並べた推移。入社人数と退職人数の関係。これらを並べるだけでも、議論の土台ができます。
特に注意したいのは、同じ人員増減率でも中身がまったく違うことです。増えているのに大量に退職している部門と、静かに縮小している部門とでは、打つ手が異なります。自社平均と部門別の値を並べ、可能であれば同業他社との比較も加えると、問題の所在が見えやすくなります。あわせて、育成余力(被育成要員数÷育成要員数)を把握しておくと、後述する新卒採用の妥当性を判断する材料になります。
分析 ― 3つの軸で見る
分析の軸は、時系列、KPI、ベンチマークの3つです。
時系列では、過去・現在・未来の流れをつかみます。KPIでは、要員構成、人件費、生産性を、労働分配率や労働生産性、人件費生産性といった指標で見ます。ベンチマークでは、報酬水準を外部の分位と比較し、競争力を確認します。
指標を選ぶうえで注意したいのは、労働生産性は分子を何にするかで意味が変わるということです。付加価値、売上高、売上総利益、営業利益のどれを置くかで、見えてくる課題は異なります。自社がどのようなビジネスで、どこを狙うのかを先に定めないと、指標だけを追っても判断を誤ります。労働分配率も業種によって水準が大きく異なりますから、 他社の数値をそのまま自社の目標にはできません。直接部門と間接部門の比率、いわゆる直間比率も、どこまでを間接機能と捉えるかを決めたうえで検討したい論点です。
ここで押さえておきたい限界があります。社内データの分析は、部門間や時系列の比較論にとどまり、本来の妥当な水準を算出することはできません。業務の適正値を出すには、活動基準原価計算(ABC)や活動基準管理(ABM)のような業務分析が必要になります。社内分析は、偏りや変化の兆候を見つける道具と割り切るのが現実的です。
ターゲット設定 ― 売上目標を「人」と「生産性」に分解する
分析結果を踏まえ、来期のターゲットを設定します。売上20%増を目指すなら、それを「増員で実現する」「生産性向上で実現する」「両者のミックスで実現する」のどこに置くかを決めます。市場が未飽和で、人を投入すれば売上が伸びる局面なら増員が有効です。市場が飽和し、競合から奪うしかない局面なら、増員は利益率の低下を招きますから、生産性向上を軸にせざるを得ません。
決めた方針は、部門別・等級別の人数に落とし込み、異動、新卒採用、中途採用の順に埋めていきます。異動は現状分析で見えた偏りを是正する手段、新卒は育成余力を踏まえて配分する手段、中途はその二つで埋まらない即戦力を補う手段です。この順序を守るだけで、採用計画は「現場の要望の合計」から「戦略に基づく調達計画」に変わります。
検証 ― 人数が決まって終わりではない
計画値が固まったら、それが期待する成果につながるかを検証します。従業員のスキルアップが品質やプロセスの改善を生み、それが納期や顧客ロイヤルティを高め、最終的に売上と利益に届きます。学習と成長、業務・プロセス、顧客、財務という4つの視点でKPIのつながりを仮説として描き、実績で検証する。この作業をしないと、要員計画は人数の表で終わってしまいます。

要員計画を動かすのは、人事機能の「5つの役割」
要員計画を絵に描いた餅にしないために、人事機能の役割を整理しておきます。
第1に、採用・人材の調達です。会社と人材のマッチング、仕事と人材のマッチングという2つの視点があります。長期雇用を前提とするなら人物を重視し、仕事に応じた調達なら経験・スキルを重視する。求める人材像も、ジェネラリストとスペシャリストで変わります。競争原理も、社内のクローズドな競争から、社内外を問わない職域でのオープンな競争へと移りつつあります。
第2に、人員構成の管理です。会社を維持する構成として適切か、事業を維持する構成として適切か。予実を管理しながら、異動やローテーションで組織間のバランスを調整します。中長期の育成を考えれば、あえて余剰を許容する視点も必要です。
第3に、ギャップの解消です。仕事と要員数の間にギャップがあるとき、人事政策だけで解消しようとするのは現実的ではありません。要員削減、出向、新規事業の立ち上げ、既存市場の開拓、業務効率化、BPO。事業サイドと人事サイドが持ち寄って、総合的に解くべき課題です。
第4に、運用の限界を認識することです。要員計画管理には、過去の実績に依存せざるを得ないこと、雇用調整や報酬水準の調整には法的な制約があること、為替や需給の変化など人為的行為によらない業績変動を排除しきれないこと、新規事業のように類似性からしか類推できない領域があること、といった限界があります。
そして第5に、こうした制約の中で人事機能が担うべき5つの役割です。経営方針を現場に伝えるメッセンジャー。方針を制度と運用に落とす詳細化・具体化の推進役。要員の増減がもたらすリスクを経営に提示する警鐘役。KPIを触媒として従業員の意識変革を促す役割。そして、過去から継承すべき事項を正しく引き継ぐ管理役です。計画を作るだけでなく、運用を現場任せにしないことが、人事機能の価値になります。
おわりに
要員計画は、人を増やすか減らすかを決める計画ではありません。限られた人件費という原資を、どこに、どのようなリターンを期待して投下するかを決める、経営そのものの意思決定です。
最初の一歩は、それほど大きなものではありません。第2章で挙げた4つの前提を、経営層と人事で言葉にして確認する。そして、1つの部門だけを選んでワークロードアプローチで試算してみる。この小さな試行が、積み上げ型から投資型への転換の入口になります。ぜひトライしてみてください。

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