コンサルタントコラム マネージャー人材マネジメント組織 組織マネジャーの本質を自分自身の感情との戦いとして捉え直す 日本の多くの企業では、いまだに上意下達の文化が根強い。従来の日本的組織では、上司が「言うことを部下が聞く」という前提が暗黙の了解になってきた歴史がある。しかし今やそれは幻想に近い。少子高齢化による労働人口減少、働き方の多様化、個人の価値観の変化によって、部下が上司の言うことを無条件に聞く時代は終わったと言えるだろう。 ... 2026年1月8日 大野 順也
コンサルタントコラム 人材マネジメント人材育成組織マネジメント経営 人材も会社もコモディティー化する時代に 「定着」や「成果」を前提としない組織設計 「コモディティー化」という言葉は、もともと、製品やサービスが差別化を失い、価格競争に陥る現象を指す言葉であった。しかし、いま日本で起きているコモディティー化は、そうした表層的な価格の話にとどまらない。より深刻なのは、人材と会社そのものが、軽く、扱いやすい存在として流通してしまっ... 2026年1月6日 大野 順也
コンサルタントコラム SAFERモデル人材マネジメント人材育成心理的安全性 心理的安全性の正体 出来ているようで出来ていなかった公平に人を見るということ 昨今、心理的安全性(psychological safety)という言葉が人事・組織開発領域で注目を集めている。その背景には、イノベーションの必要性や働き手の多様な価値観の尊重といった組織環境の変化がある。 心理的安全性とは何か。 それは単に「発言しやすい環境」... 2025年12月25日 大野 順也
コンサルタントコラム SAFERモデル人材マネジメント人材育成 キャリア自立という概念は、誰のための思想なのか? 「キャリア自立」という言葉が、急に現実味を帯びてきた みずほフィナンシャルグループが導入した新人事制度「奏(かなで)」は、「キャリア自立」を正面から掲げたことで注目を集めました。 キャリア自立という名のもとに、学び直しやリスキリングを後押しし、社員が社内外で選択肢を広げられるようにする。 ここまではいかにもこれからの人... 2025年12月15日 大野 順也
コンサルタントコラム 人材マネジメント戦略人事組織マネジメント 組織のサイロ化は本当に悪なのか?組織人事が誤解しがちな“分断”の本質 多くの企業で課題として語られるキーワードに「サイロ化」があります。縦割り組織が深まり、部署同士が情報共有を行わず、連携が滞ることで、組織全体の成果が下がる。こうした文脈で組織が語られることが多いのではないでしょうか。 しかし、本当に「サイロ化=悪」なのでしょうか。 多くの企業の変革プロジェクトを支援する中で、サイロ化は... 2025年12月12日 大野 順也
コンサルタントコラム サイレント退職人材マネジメント働き方改革 サイレント退職の正体/働く“意味”を見失った日本企業と個人への処方箋 ▼最近広がりを見せている「サイレント退職」 ここ数年、「サイレント退職」という言葉が急速に広がりを見せている。退職の意向を直接伝えることなく、気づけば静かに職場から姿を消す。そんな現象を「サイレント退職」というが、その実態は単純ではない。 むしろこれは、現代の働き方、雇用構造、価値観、情報環境が複雑に絡み合った結果とし... 2025年12月5日 大野 順也
コンサルタントコラム 人材マネジメント働き方改革大企業組織マネジメント 「大企業病」は中小にも感染する—自動車販売店の改革に学ぶ、無責任な責任者の構造 大企業病は“規模の病”ではない 「大企業病」という言葉を聞くと、多くの人は巨大企業の官僚主義や形式主義を思い浮かべるだろう。だが、実際には企業規模に関係なく、その病はどんな組織にも静かに忍び寄る。大阪のとある自動車販売店がかつて陥っていた組織崩壊の危機は、その典型である。 ワンマン体制が生んだ“考えない組織 同社が抱え... 2025年11月27日 大野 順也
コンサルタントコラム OKR人材マネジメント企画戦略人事 OKR導入の光と影/ビジネスモデルと人材育成思想の整合性を問う OKRという“魔法の仕組み”への幻想 近年、MBO(目標管理制度)に代わり「OKR(Objectives and Key Results)」を導入する企業が増えている。OKRは、短いサイクルで高い目標を掲げ、組織全体でフォーカスを合わせる仕組みだ。ドミノ・ピザ ジャパンもその一社であり、OKR導入を機に個人評価制度を廃... 2025年11月25日 大野 順也
コンサルタントコラム マネジメント人材マネジメント働き方改革戦略人事 働く自由と成果─これからの日本型人材マネジメントの転換点 柔軟性の時代に問われる“成果”という基軸 2025年、ロート製薬が発表した「ビヨンド勤務」は、日本企業の働き方改革の文脈において象徴的な出来事だ。週3日・週4日の勤務を選択し、残りの日数を複業や学び、社会活動に充てることを認める。勤務日数に応じて給与を3/5・4/5に設定しながらも、福利厚生や評価制度は週5勤務者と同等... 2025年11月13日 大野 順也