
はじめに:本コラムの開始にあたって 2026年4月。私たちが今立っているのは、かつて「人的資本経営」という言葉がバズワードとして踊っていた混迷の時代を抜け、真の実装が問われる新たなフェーズです。経営者や人事リーダーの皆様は、情報開示の義務化やリスキリングの号令といった荒波を越え、ようやく一つの本質的な問いに辿り着いたの...
株式会社SP総研
代表取締役
人的資本経営スペシャリスト
人事ソリューション・エヴァンジェリスト
(一社)HRテクノロジーコンソーシアム 理事
慶應義塾大学 経済学部を卒業後、日本オラクル、SAPジャパン、日本アイ・ビー・エム、ウイングアーク1stを経て2021年5月に(株) S P総研 代表取締役に就任。
「持続可能な働き方」を追求するためのコンサルティングサービスを提供しており、「人的資本開示」(ISO 30414)に関する取り組みについても造詣が深い。
日本企業の人事部におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル定義を促進させるための啓蒙活動にも従事。
著書に『HRテクノロジーで人事が変わる』(共著、労務行政、2018年)、『経営戦略としての人的資本開示』『戦略的人的資本の開示』(共著、日本能率協会マネジメントセンター、2022年)、『現代の人事の最新課題』(共著、税務経理協会、2022年)、『最新のHRテクノロジーを活用した 人的資本経営時代の持続可能な働き方』(すばる舎、2024年)等がある。
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