この記事では「の」から始まる人事・人材マネジメントに関する用語を中心に採録しています。
目次
know who(ノウフー)
know whoとは組織内に蓄積されている人的資源情報（知識や経験など）を管理し、その情報を持っている人と必要としている人を結びつけるナレッジマネジメントのアプローチの一つである。人的資源情報を一元管理することで、個人の知識・経験を組織の知識・経験として有効活用できるようになるだけでなく、部門間、個人間の知識や経験のばらつきなども見えるため、より効率的に採用・育成・配置などの方針を立てることができる。
能率給
仕事の能率に応じて賃金を支払う形のもの。
①出来高給、時間請負給など個人の労働能率に直接結びつくもの、もしくは②生産奨励給など経営の全般的な能率に結びついて支払われるものなどが含まれる。
能力開発
能力開発とは、短期的に個々の従業員の職務遂行能力・知識を向上させる教育訓練活動、及び長期的に従業員にさまざまの職務の経験を積ませて望ましいキャリア形成を導いていく人材育成・開発活動のこと。短期的観点、及び長期的観点が統合し一貫した能力開発が推進されなければならない。
能力給
能力給とは、属人的な要素ではなく、労働者の能力の度合いに応じて決定される賃金のこと。対象となる能力は、職務遂行力や人間的な能力も含まれる。
能力曲線
能力曲線(abirity curve)とは、加齢による能力の変化を示した曲線のこと。
肉体労働能力は比較的若い年齢で最大限に発揮され、40歳を超えるところから低下する。一方、頭脳労働能力は50歳ごろまで上昇し、また、加齢による減退も殆ど無いことから高齢者でも頭脳労働は十分に可能としている。
能力考課
能力考課(Ability appraisal)とは、従業員が持つ職務遂行能力、及び職務遂行可能性について評価すること。
能力再開発訓練
技術革新の進展、産業の再編成などの結果、新しい職業に就こうとする離転職者に大使、従前の職業を考慮した上で、新しい職業に必要な技能や知識を取得させること。
職業能力開発促進法の改正に伴い、現在、能力再開発訓練は、短期過程の普通職業訓練として訓練基準が定められている。
能力主義人事制度
能力主義人事制度は、ある仕事を満足に遂行するために必要な能力を定義し、その能力レベルに報いることを考えた人事制度のこと。必要な能力を仕事と結びつけて整理することによって、企業の業績向上に寄与する人材を厚遇する制度。
ノーワーク・ノーペイの原則
ノーワーク・ノーペイの原則とは、労働者が仕事をしなければ、使用者は賃金を支払う義務は無く、労働者には賃金の請求権はないといった原則ルール。労働争議、休日、不就業などがこれにあたる。
